４つの流動人的資産

　 「期待収入」と自分が設定した生活費、ローン、貯蓄等の「経済的予想支出」との間では、バランスがとれていることが好ましい。もちろん５年後についても同じです。
　 それでは「期待収入」は、何で稼ぎ出されるのでしょうか。昨今企業は、能力や成果による処遇人事制度を志向しています。
　そこでここでは、「個々人の『期待給料』としての稼ぎは、成果を産み出す能力としての『人的資産』によって生み出される」と仮定することにします。
　
　ところで、この「人的資産」をどのような内容のものとし、それらをどう評価し、どの程度の給料を支払うことにするかは、本来的に、企業の側が自らの判断で決定するべきものです。また期待する「人的資産」は、企業の業種・業態や経営方針や職位などによって本来的に多様なものです。
　そこで一つの例ですが、今日企業が必要とし、評価すべき「人的資産」として、次の「２種類の４つの能力資産」を設定してみました。これらの「４つの能力資産」のより具体的内容と、それぞれをどの程度の「ウエイトづけ比率」で重視するかも、まさに企業側が主体的に決定すべきものです。

　　２種類の「４つの能力資産」

　　(1) 円滑で正確に業務を遂行するために必要な「専門知識・技術技能」
　　(2) 質的に高い成果を上げるために必要な頭で考え、判断し、行動に移す
　　　　力としての「企画・提案力」、「指導力」、「実行力」。

　 ところで、これらの４つの「能力資産」を、企業の決算時の財産の状態を表す「貸借対照表」にならって、「人的流動資産」と命名してみることにしました。
　「給料は人的能力資産よって稼がれる」として、「給料は、２種類の『４つの人的資産』によって稼がれ、それぞれのウエイトづけ比で按分される」と仮定しました。
　個々人が現時点および５年後に、どの程度の「４つの流動人的資産価値」を持っているか、あるいは目標とするかは、次の手順で試算することができます。

　 能力資産の試算手順

　 (1) 先に示した「キャリア路線の選択」に従って見込める「平均的な期待
　　　給料」を確定する。
　 (2) ４つの能力資産の内容とそのウエイトづけ比「ａ：ｂ：ｃ：ｄ」を確
　　　定する。
　 (3) ４つの能力資産について、Ａ〜Ｅの５段階で評価し、現時点での自己
　　　査定値および５年後の目標査定値を確定する。
　　　
　　　査定値は別途定める「能力資産自己査定基準」によって、
　　　１．５、１．２５、１．０、０．７５、０．５のいずれかとする。
　　
　 (4) 流動人的資産は、次の４つの能力資産の総和とする。
　　　専門的業務知識・技術技能資産
　　　　＝給料・｛ａ／（ａ＋ｂ＋ｃ＋ｄ）｝・査定値
　　　企画・提案力資産＝給料・｛ｂ／（ａ＋ｂ＋ｃ＋ｄ）｝・査定値
　　　指導力資産＝給料・｛ｃ／（ａ＋ｂ＋ｃ＋ｄ）｝・査定値
　　　実行力資産＝給料・｛ｄ／（ａ＋ｂ＋ｃ＋ｄ）｝・査定値
　　
　
固定人的資産

　 固定人的資産は、給料以外に稼ぐことが可能な「有形固定人的資産」、「人的投資等」です。「有形固定人的資産」の価値については、世の中で評価されている基準によるものとし、現時点および５年後の価値を絶対金額で査定します。
　現在投資が進行中あるいは今後新たに投資を行う予定の「人的投資等」の価値については、現時点および５年後に見込める絶対金額で査定します。